メンタルヘルスをケアサポートする株式会社セーフティネット

今、世界的な社会問題となっている労働者のストレス、うつ病といった精神健康被害は、深刻な状況を呈しています。
2015年12月1日から施行されることになった、事業主に対する従業員のストレスチェック実施の義務化は、こうした状況を踏まえたものです。
現代社会で働く人々にとって、ストレスから引き起こされるメンタルの問題は大きく、避けては通れません。

2001年1月に設立された株式会社セーフティネットは、メンタル面における健康被害問題に設立当初から取り組み、有効的なサービスシステムを提供してきました。
精神の健康、すなわちメンタルヘルスをケアするための様々なサポート体制は、株式会社セーフティネットが独自に整え確立してきたもので、この体制により現在約100万人、500企業・団体に及ぶ会員数を有しています。
メンタルヘルスケアのために整えられたサポートシステムは、「なんでも相談」という窓口に24時間体制で対応する多種多様な専門家を配し、その名の通り、なんでも相談を受け付けるというものでした。

この「なんでも相談」窓口では、臨床心理士、精神保健福祉士、教育カウンセラー、産業カウンセラー、看護師、栄養士、警察OB、弁護士、税理士、社労士など、およそ想定しうるあらゆるジャンルのトラブルに対応できる専門家が、電話やメール、面談による相談に応じ、カウンセリングやアドバイスを行っています。
株式会社セーフティネットの掲げる「なんでも相談」は、漠然とした悩みにもアプローチすることができ、相談する側の心理的な負担を軽減する効果を発揮しています。
また、フォローサービスは多岐に渡っており、企業の海外駐在員・帯同家族のための相談窓口や、人事部専用窓口などが別途設けられています。
企業と全国エリアの産業医とを仲介する紹介サービスも行っています。

株式会社セーフティネットの「なんでも相談」サービスは、創業者である山崎敦氏の体験に基づく企業理念から形作られています。
海上自衛隊勤務時に3人の部下を自殺で亡くした山崎氏は、「なんでも相談できる場所があれば、彼らの死は食い止められたのではないか」という思いから起業し、このサービスシステムを確立しました。
こうした創業者の思いは、株式会社セーフティネットが構築する広大かつきめの細かいカウンセリングネットワークとなって、現代人が抱えるストレスの発散・収縮を支援し、企業や従業員のメンタルヘルスをサポートする役目を果たしています。